社員の不調に気づいたとき、上司と人事だけで抱えずにすむよう、ご本人との面談と、就業についての意見で判断を支えます。
様子がいつもと違う社員がいる。仕事を続けてよいのか、休ませたほうがよいのか、社内に判断できる人がいない。そのような会社のご相談をお受けしています。
無料相談(30分・オンライン)では、状況をうかがい、急ぐ場面かどうかと、次に何をするかを整理します。この段階では、従業員のお名前や病名は不要です。
- 気づいた段階から
- 1件から面談
- 同じ医師が担当
社員の不調で、こんなことに困っていませんか
- 遅刻や欠勤が増え、表情も暗いが、本人は「大丈夫です」としか言わない
- 仕事を減らせばよいのか、休ませるべきなのか、決められない
- 受診をすすめたいが、本人が嫌がっている
- 上司が一人で抱えて、上司のほうが疲れてきている
気づいてから、職場で動けるようになるまで
急ぐ場面かどうかを整理する
人事・上司の方から、仕事ぶりの変化(勤怠・ミス・会話など)をうかがい、すぐに動くべき場面か、数日のうちに動けばよい場面かを一緒に見ます。
ご本人と面談する
体調と仕事の状況をうかがい、受診が必要かを判断します。必要なときは受診をおすすめします。診断と治療は、医療機関(主治医)の役割です。
就業についての意見をお出しする
仕事を続けてよいか、業務や時間を調整するか、休むほうがよいかを、会社あての意見書にまとめます。病名や病状の詳細は書きません。
上司と人事の動き方を決める
上司に伝える範囲、記録の残し方、次に様子を確かめる時期を決めます。上司を一人にしない形を、会社と一緒に整えます。
休ませるかどうかを決めるのは会社です。私たちは、会社のご事情とご本人の体調の両方をうかがい、判断の材料になる意見をお出しします。
会社の状況に合わせて選べます
| 今の状況 | ご案内 |
|---|---|
| 今、気になる社員との面談を1件頼みたい | スポット面談 1件 33,000円(税込・30分以内の面談＋意見書) 料金と条件 |
| 50人未満で、続けて相談できる医師がほしい | 顧問医プラン 月額 33,000円〜(税込) 料金と条件 |
| 50人以上で、産業医がいない・交代を考えている | 産業医スタートプラン/産業医おきかえプラン 月額 55,000円〜(税込) スタートプラン ／ おきかえプラン |
| すでに休職している社員の、復職の判断に迷っている | 休職・復職の相談ができない会社へをご覧ください |
どれが合うか分からないときも、まず30分ご相談ください
無料相談を申し込む →ご相談から意見書まで
- お問い合わせ・無料相談(30分・オンライン)
- 状況の整理(仕事ぶりの変化と、職場で困っていること)
- ご本人との面談(オンラインまたは対面)
- 意見書のお渡しと、その後の確認
対面は東京23区・川崎市・横浜市です。オンラインは全国でお受けします。
担当する医師が、最初から最後まで同じです
白澤 一弘日本医師会認定産業医
麻酔科・耳鼻咽喉科・精神科での臨床を経て、複数業種の企業で嘱託産業医として休職・復職の対応を担当しています。
担当する医師が、ご相談の最初から最後まで同じです。料金も公開しています。
経歴・資格を見る社員の不調のご相談で、よくあるご質問
最初の相談で、何を伝えればよいですか。
いつごろから、どのような仕事ぶりの変化があるか(勤怠・ミス・会話など)と、職場で困っていることをお伝えください。病名を推測して伝える必要はありません。最初のご相談では、従業員のお名前も不要です。
本人が「大丈夫です」としか言いません。
無理に病名や理由を聞き出す必要はありません。気づいた仕事ぶりの変化と、心配していることを伝えたうえで、産業医の面談や受診という選択肢を示します。声のかけ方は社員のメンタル不調に気づいたらにまとめています。
本人が面談を嫌がっています。
面談の目的(処分のためではなく、働き方を一緒に考えるため)を先にお伝えすると、受けていただけることが多くあります。伝え方は産業医面談を拒否されたら?にまとめています。
面談の内容は、上司にどこまで伝わりますか。
会社にお伝えするのは、就業上の配慮に必要な範囲の意見です。病名や、ご本人が話した詳しい内容は書きません。上司には「何を調整するか」までを伝える形をおすすめしています。
社員の不調への対応を、もう少し詳しく
- 社員のメンタル不調に気づいたら｜上司・人事の初期対応、声のかけ方と受診のすすめ方
- 産業医面談を拒否されたら？強制の可否と会社の対応手順
- 従業員の健康情報はどこまで共有できる？上司へ伝える範囲と文例
- メンタルヘルス不調による休職・復職支援の進め方
- テレワークのメンタルヘルス対策
- 休職・復職 対応書式セット(無料ダウンロード)
働く方ご本人やご家族が相談できる公的な窓口として、厚生労働省のこころの耳があります。
